昭和16年7月、日清製粉株式会社の創始者正田貞一郎は、会社の拠出金100万円を基金として財団法人農産化学研究会を設立した。

その設立趣旨は、「実利に直接関連する研究機関は必ずしも少なくないが、基礎的研究に関しては設備、経費とも甚だしく貧弱である」という当時の国内事情を憂慮し、農産物に関する化学的研究の促進のために、「研究機関又は研究者に対する援助」等を行うとするものであった。

設立時の理事には、当時の農産化学に関する学会の権威である鈴木梅太郎、坂口謹一郎、水島三一郎が名を連ね、理事長には正田貞一郎が就任した。

同財団による援助金の交付は、昭和27年の改組に至るまで計44件に達した。すべて地道な学術研究への助成であり、企業の社会的貢献が喧伝されるはるか以前の事業である。

しかし、こうした財団の運営も、戦後のインフレによる貨幣価値の暴落で不可能となった。また、食料不足のため、主食の相当部分を輸入穀類に依存せざるをえなくなり、食生活の実態は戦前とは著しく変容することとなった。

このため財団では、「食生活の実態を探求し、栄養・嗜好・経済などに関する基本的研究を遂行して、食生活の改善と合理化に資し、国民の健康に寄与することが肝要」との観点に立ち、昭和28年、あらためて日清製粉（株）の資金援助を受け、主事業目的を「食糧の構成と食生活に関する科学的調査研究」と変更、財団名も「財団法人食生活研究会」と改称した。

改称時の理事長は渋沢敬三元大蔵大臣（昭28〜39）、続いて山際正道元日銀総裁（昭40〜49）、正田英三郎元日清製粉（株）名誉会長相談役（昭50〜平成3）、藤巻正生（平4〜24）がそれぞれ理事長に就任し、現在は正田修（平24〜）がその任にある。

なお、財団の出捐者は、日清製粉（株）の組織変更のため、平成13年から（株）日清製粉グループ本社となっている。